赤ちゃんが生まれると、インフルエンザワクチンを接種するかどうかについて家族で意見が分かれることがあります。特に、これまでインフルエンザにかかった経験が少ない人にとっては、ワクチンを接種する必要性を実感しにくいこともあるでしょう。一方、乳幼児はインフルエンザによって重症化することがあり、予防について正確な情報を確認しておくことが重要です。
インフルエンザワクチンは感染を100％防ぐものではありませんが、発症リスクを下げたり、発症した場合の重症化を防いだりする効果が期待されています。ただし、赤ちゃんの場合は月齢によって接種できるワクチンが異なるため、まず年齢を確認する必要があります。
赤ちゃんのインフルエンザワクチンは生後6か月から
日本では、不活化インフルエンザワクチンは生後6か月以上の子どもが接種できます。日本小児科学会もインフルエンザワクチンによる予防を推奨しており、生後6か月から2歳未満では不活化インフルエンザワクチンが選択肢になります。
つまり、生まれたばかりの赤ちゃんが生後6か月未満であれば、その冬に本人へインフルエンザワクチンを接種できない場合があります。この時期は、赤ちゃん本人への接種だけでなく、同居する家族が感染を家庭へ持ち込まないための対策も重要になります。
なお、鼻へ噴霧するタイプの弱毒生インフルエンザワクチンは対象年齢が異なり、2歳以上19歳未満が対象です。赤ちゃんにどのワクチンをいつ接種できるのかは、出生月や基礎疾患などによっても事情が変わるため、かかりつけの小児科で確認するのが確実です。
インフルエンザワクチンは何のために接種するのか
インフルエンザワクチンについて理解するときに重要なのが、接種すれば絶対にインフルエンザにならないわけではないという点です。厚生労働省は、現在国内で使用されるインフルエンザワクチンについて、感染を完全に阻止するものではない一方、発病を一定程度予防し、発病後の重症化を予防する効果が期待できるとしています。
厚生労働省が示している情報では、乳幼児については研究によって幅があるものの、おおむね20～60％の発病防止効果が報告されています。したがって、ワクチン接種後にインフルエンザへ感染すること自体はあり得ます。それだけを理由にワクチンが効かなかった、あるいはワクチンによってインフルエンザになったと判断することはできません。
例えば、未接種なら感染・発症していた可能性がある人が接種によって発症を免れたり、発症しても重症化を避けられたりする可能性があります。個人単位ではその違いを直接確認できないため、ワクチンの効果は多数の人を比較した研究によって評価されています。
「ワクチンを打ったほうがインフルエンザになる」は本当？
注射で使用される不活化インフルエンザワクチンには、体内で増殖してインフルエンザを発症させる能力はありません。そのため、不活化ワクチンそのものが原因となってインフルエンザを発症するわけではありません。
ただし、接種後に発熱や倦怠感などが起こることはあります。また、接種して十分な免疫ができる前にインフルエンザへ感染したり、ワクチンで十分に予防できなかった型のウイルスに感染したりすることもあります。このようなケースが「ワクチンを打ったらインフルエンザになった」という印象につながる場合があります。
「自分は20年間ワクチンを接種していないがインフルエンザになっていない」という経験も、その人自身にとっては事実であっても、赤ちゃんのリスクを判断する根拠とは分けて考える必要があります。感染症へのかかりやすさ、接触する人数、流行状況、年齢による重症化リスクなどは人によって異なるからです。
乳幼児で注意したいインフルエンザ脳症
乳幼児のインフルエンザで特に注意される合併症の一つがインフルエンザ脳症です。日本小児科学会も、インフルエンザの合併症として肺炎、脳症、中耳炎、心筋炎、筋炎などを挙げており、特に乳幼児などでは重症になることがあります。
ここで注意したいのが、「脳へ細菌が行く」という理解とは少し異なることです。インフルエンザはインフルエンザウイルスによる感染症であり、インフルエンザ脳症は単純に細菌が脳へ移動することで起こる病気ではありません。家族で話し合う際には、このような医学用語についても正確な意味を確認することが大切です。
インフルエンザにかかった子どもに、意識がおかしい、けいれんが続く、呼びかけへの反応が明らかに悪いなどの異常が見られた場合は、ワクチン接種の有無にかかわらず迅速な医療機関への相談が必要です。
生後6か月未満なら家族の感染対策が特に重要
赤ちゃんが生後6か月未満で本人がインフルエンザワクチンを接種できない時期には、周囲の大人が感染を家庭へ持ち込まないようにする考え方が重要になります。家族自身のワクチン接種について医師と相談することに加え、手洗い、適切な換気、流行期の人混みへの配慮、体調不良時に赤ちゃんとの濃厚な接触を避けるといった基本的な対策を組み合わせます。
例えば、父親が職場、母親が買い物、きょうだいが保育園という家庭では、赤ちゃん自身が外出しなくても家族を経由してウイルスが家庭内へ入る可能性があります。そのため、「赤ちゃんを外へ出さなければ大丈夫」と考えるだけでは十分とは限りません。
もちろん、家族がワクチンを接種したから感染対策が不要になるわけでもありません。ワクチン、手指衛生、換気、咳エチケットなどを組み合わせてリスクを下げるという考え方が現実的です。
ワクチンには副反応や接種できないケースもある
ワクチンにはメリットだけでなく副反応もあります。注射した場所の赤み、腫れ、痛みなどの局所反応や、発熱、頭痛、寒気、倦怠感などがみられることがあります。また、頻度は低いものの重いアレルギー反応などが起こる可能性もあります。
そのため、「ワクチンは絶対安全だから何も考えず接種する」「ワクチンには副反応があるからすべて危険」といった二択で考えるのではなく、感染した場合のリスクと接種による利益・副反応のリスクを比較して判断することが重要です。
特に赤ちゃんの場合、月齢、過去のワクチン接種後の反応、アレルギー、基礎疾患、当日の体調などによって判断が変わることがあります。個別の接種可否はインターネット上の一般論だけでは決めず、小児科医に確認する必要があります。
夫婦で意見が分かれたときは「どちらが勝つか」にしない
子どものワクチンについて夫婦の意見が正反対になると、「接種派と反対派のどちらが正しいのか」という議論になりがちです。しかし、子どもの医療については家族内で医学知識の勝負をするより、第三者である小児科医から夫婦そろって説明を受ける方法が有効です。
例えば診察時に、「接種によってどの程度の効果が期待できますか」「接種しない場合にはどのようなリスクがありますか」「この月齢では接種できますか」「重い副反応には何がありますか」「家族も接種したほうがよいですか」といった疑問を夫婦それぞれが医師へ質問します。
家族や知人に医療従事者がいる場合でも、その人だけに最終判断を委ねる必要はありません。実際に赤ちゃんを診察でき、既往歴や月齢を把握できる小児科医へ相談すれば、家族関係から少し距離を置いて医学的な情報を整理できます。
インターネットでワクチンを調べるときの注意点
ワクチンについて検索すると、「危険」「絶対に必要」「意味がない」など正反対の情報が大量に見つかります。個人の体験談だけでは、ワクチンの効果や副反応がどの程度の確率で起こるのかを判断できません。
情報を確認するときは、厚生労働省、日本小児科学会などの公的機関・専門学会による最新情報を優先し、そのうえで担当医へ疑問点を確認すると整理しやすくなります。特にインフルエンザワクチンは対象年齢や製剤、推奨内容などが更新されることがあるため、古いブログ記事やSNS投稿だけで判断しないことが重要です。
また、「ワクチン接種後に病気になった」という時間的な前後関係と、「ワクチンが原因で病気になった」という因果関係は同じではありません。反対に、ワクチンを接種していない人が長期間健康だったという経験だけでも、安全性や必要性を評価することはできません。医学的な判断では、多数の人を対象にした研究や公的な安全性情報が重要になります。
まとめ：赤ちゃんの月齢を確認し、夫婦一緒に小児科で相談する
インフルエンザワクチンは感染を完全に防ぐものではありませんが、発症を一定程度予防し、重症化を防ぐ効果が期待されています。日本では不活化インフルエンザワクチンを生後6か月から接種でき、日本小児科学会も小児へのインフルエンザワクチン接種を推奨しています。
一方、生後6か月未満の赤ちゃんは本人へのインフルエンザワクチン接種ができないため、家族の感染対策がより重要になります。接種可能な月齢になった後も、赤ちゃんの健康状態によって判断が変わる可能性があります。
夫婦で意見が分かれている場合には、一方が相手を説得するための情報だけを集めるより、疑問や不安をそれぞれ書き出して、赤ちゃんを診てもらっている小児科医へ夫婦一緒に質問する方法が適しています。ワクチンの利益だけでなく副反応や接種しない場合のリスクについても説明を受け、最新の医学的情報をもとに子どもにとっての選択を考えることが大切です。
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