精神疾患やADHDがあると就職は不利？クローズ就労・オープン就労の違いと働き方を解説

うつ病や不安障害、ADHDなどの精神的な不調を経験したあと、「また働けるのだろうか」「病気を伝えたら不採用になるのでは」と不安を抱える人は少なくありません。特に早期退職やブランクがある場合、アルバイトや正社員の面接で悩むことも多くなります。

一方で、精神疾患を経験しながら働いている人も実際には多く、現在の体調や働き方との相性によって就労を続けているケースもあります。

この記事では、精神疾患やADHDがある場合の就職活動の考え方、企業側の見え方、病気を伝えるかどうか、障害者雇用との違いなどについて整理して解説します。

精神疾患があっても働いている人はいる

精神疾患や発達障害があっても、働いている人は珍しくありません。症状の程度や仕事内容との相性、周囲の理解によって働き方は大きく変わります。

特にうつ病や適応障害などは、休養後に症状が落ち着き、復職や転職をしているケースもあります。

例えば、以前は長時間労働や人間関係で体調を崩していた人が、勤務時間や業務内容を見直したことで安定して働けるようになる場合もあります。

ただし、「完全に治っていなければ働けない」というわけではありませんが、無理をすると再発につながる可能性もあるため、自分の状態を客観的に把握することが大切です。

就職活動では、精神疾患やADHDを企業へ伝えるか悩む人が多くいます。一般的には、病気を伝えずに働くことを「クローズ就労」、伝えて配慮を受けながら働くことを「オープン就労」と呼びます。

働き方	特徴
クローズ就労	病気を伝えずに働く
オープン就労	病気を伝えて働く

クローズ就労では、採用時に病歴を説明しないため、一般雇用として応募しやすい面があります。一方で、体調不良時に配慮を受けにくいことがあります。

オープン就労では、通院や業務調整などの相談がしやすい場合がありますが、企業によって理解度に差があります。

なお、病気を伝えたからといって必ず解雇されるわけではありません。ただし、仕事内容に重大な支障が出る場合や、継続勤務が難しいケースでは話し合いが必要になることがあります。

企業側の考え方は会社や担当者によって異なります。そのため、「精神疾患がある＝必ず不採用」というわけではありません。

実際には、企業が気にするポイントは次のような部分です。

例えば、「現在は症状が安定していて生活リズムも整っている」「無理のない範囲なら継続勤務できる」と説明できることで、印象が変わる場合もあります。

逆に、無理をして働けるように見せ続けると、入社後に体調悪化につながることもあります。

精神障害者保健福祉手帳がなくても、一般雇用で働くこと自体は可能です。実際に、診断書のみで通院を続けながら働いている人もいます。

ただし、障害者雇用枠を利用する場合は、一般的に手帳が必要になります。

また、医師から「就労可能」と言われていなくても、必ずしも働いてはいけないという意味ではありません。ただし、睡眠障害や強い不安感が残っている場合は、就労負荷に注意が必要です。

例えば、最初からフルタイム正社員を目指すのではなく、短時間アルバイトや在宅ワークから始めて徐々に慣れていく人もいます。

「働けるか不安」という状態で無理に高負荷の環境へ入ると、再び体調を崩してしまうケースもあるため注意が必要です。

精神的な不調を経験したあとに就職活動を行う場合は、「無理なく続けられるか」を重視することが重要です。

特に次のようなポイントを整理しておくと、自分に合う職場を探しやすくなります。

例えば、対人ストレスが強かった人が、比較的落ち着いた環境へ転職して安定するケースもあります。

また、ハローワークや就労移行支援など、精神疾患や発達障害の就労支援を行っている機関を利用する人も増えています。

精神疾患やADHDがある場合でも、症状の安定や働き方との相性によって就労を続けている人は多くいます。病気を企業へ伝えるかどうかにはそれぞれメリットと注意点があり、自分の状態や希望する働き方に合わせて考えることが大切です。

また、無理をして働くよりも、自分に合った環境や勤務形態を選ぶことが長期的な安定につながる場合があります。不安が強い場合は、医療機関や就労支援機関へ相談しながら進めていくことも一つの方法です。