高齢者の難聴は身体障害者手帳の対象になる？認定基準や申請の流れを解説

年齢を重ねると、耳が聞こえにくくなる「加齢性難聴」に悩む方が増えます。特に片耳がほとんど聞こえない、もう片方の耳も大きな声でなければ聞き取れないという状態になると、身体障害者として認定されるのか気になる方も多いでしょう。

しかし、難聴であれば必ず身体障害者手帳の対象になるわけではなく、決められた聴力の基準を満たす必要があります。この記事では、高齢による難聴と身体障害者認定の関係、認定基準、相談先について分かりやすく解説します。

高齢による難聴は身体障害者認定される可能性がある

加齢によって耳が聞こえにくくなること自体は、多くの高齢者に見られる自然な変化です。しかし、難聴の程度が一定以上重く、日常生活に大きな支障がある場合は、身体障害者手帳の交付対象になる可能性があります。

身体障害者手帳の対象となる障害には「聴覚障害」があり、年齢に関係なく、聴力の状態が国の定める基準に該当するかどうかで判断されます。

そのため、80歳や90歳という年齢だけで認定されるわけではありません。重要なのは「何歳か」ではなく、「どの程度聞こえない状態なのか」という点です。

聴覚障害による身体障害者手帳の認定は、一般的な会話で聞こえるかどうかだけではなく、専門的な聴力検査の結果によって判断されます。

主に以下のような検査を行い、聴力レベルを確認します。

例えば、片耳がほとんど聞こえず、もう片方の耳も大きな声でなければ聞き取れない場合でも、検査結果によっては認定基準に該当することがあります。

一方で、日常生活では不便を感じていても、検査上の数値が基準に届かない場合は、身体障害者手帳の対象にならないこともあります。

聴覚障害の認定では、左右両方の耳の状態が重要になります。片耳がほとんど聞こえなくても、反対側の耳が十分に聞こえる場合は、身体障害者手帳の基準に該当しないケースがあります。

例えば、右耳は普通に聞こえるものの左耳だけが完全に聞こえないという場合、生活上の不便はあっても、聴覚障害の認定基準を満たさないことがあります。

しかし、質問のように片耳がほぼ聞こえず、もう片方も耳元で大声を出さないと聞こえないほどの場合は、実際の聴力検査を受けて確認する価値があります。

身体障害者手帳を取得するには、まず耳鼻咽喉科などで検査を受ける必要があります。ただし、どの病院でも診断書を書けるわけではなく、指定医による診断が必要です。

一般的な流れは以下のようになります。

まずは、お住まいの自治体の障害福祉窓口や、耳鼻咽喉科で相談すると具体的な手続きについて案内してもらえます。

身体障害者手帳の基準に届かない場合でも、難聴による生活の不便を軽減する方法はあります。

例えば、補聴器の使用、補聴器外来での相談、自治体による高齢者向け支援制度などがあります。特に高齢者の場合、聞こえにくさを放置すると会話の減少や生活の質の低下につながることもあります。

「年だから仕方がない」と考えず、聞こえづらさを感じた段階で耳鼻咽喉科に相談することが大切です。

高齢になって耳が聞こえにくくなった場合でも、年齢だけで身体障害者認定されるわけではありません。聴力検査の結果が国の定める聴覚障害の基準を満たした場合に、身体障害者手帳の対象となります。

片耳がほとんど聞こえず、もう片方も大声でなければ聞き取れないような状態であれば、自己判断せず耳鼻咽喉科で検査を受けることをおすすめします。

適切な検査を受けることで、身体障害者手帳の可能性を確認できるだけでなく、補聴器など生活を改善する方法についても相談できます。