健康診断にはさまざまな種類があり、市の特定健診と企業の雇用時健康診断には目的や検査項目の違いがあります。これから入社する企業で健康診断の提出を求められた場合、市の特定健診で代替できるのか疑問に思う方も多いでしょう。
特定健診とは？
特定健診（特定健康診査）は、生活習慣病の予防を目的とした健診で、40歳以上の被保険者が対象です。
主な検査項目は以下の通りです。
| 検査項目 | 内容 |
|---|---|
| 身長・体重・BMI | 肥満度の測定 |
| 腹囲測定 | メタボリックシンドロームの判定 |
| 血圧測定 | 高血圧のスクリーニング |
| 血液検査 | 脂質（LDL・HDL・中性脂肪）、血糖、HbA1c |
| 尿検査 | 蛋白・糖 |
雇用時健康診断とは？
一方、雇用時健康診断は労働安全衛生法に基づき、企業が新規雇用者に義務付けている健康診断です。
検査項目は、厚生労働省の基準に従い、以下のような内容が含まれます。
| 検査項目 | 内容 |
|---|---|
| 身長・体重・BMI | 基本的な身体測定 |
| 視力・聴力検査 | 業務に支障がないか確認 |
| 血圧測定 | 高血圧の有無を確認 |
| 尿検査 | 腎機能や糖尿病の指標 |
| 血液検査 | 貧血・肝機能・血糖・脂質 |
| 心電図 | 不整脈や心疾患のリスク評価 |
| 胸部X線 | 肺結核・肺がん・肺疾患のチェック |
特定健診で雇用時健康診断の代わりになる？
市の特定健診は、生活習慣病予防が目的であり、雇用時健康診断とは異なる点があります。特に、視力・聴力検査、心電図、胸部X線検査が含まれていないため、多くの企業では代用できない可能性があります。
そのため、会社の担当者に特定健診の結果で対応可能か事前に確認することをおすすめします。
雇用時健康診断を受ける方法
雇用時健康診断は、以下の方法で受診できます。
- 会社が指定する医療機関で受診
- 市町村の健康診断とは別に、労働安全衛生法に基づいた健康診断を実施しているクリニックを探す
- 人間ドックや総合健診を受ける際に、企業の指定項目を追加する
費用は企業負担の場合と自己負担の場合があるため、事前に確認しましょう。
まとめ
市の特定健診と雇用時健康診断は、検査目的が異なり、内容も異なるため、完全に代用できるわけではありません。
特定健診を受けていても、視力・聴力検査、心電図、胸部X線検査が必要な場合は、追加の健康診断を受ける必要があります。入社前に企業の担当者に相談し、適切な健康診断を受けましょう。
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